リスティング広告が適していないサービスの2つの特徴

先日のポスト、地方のリスティング広告事情と感じたことが各所からさまざまな反応を頂きましてですね、私なりに考える部分が多々見つかってきたわけでございますが、地方遠征の際に”リスティング広告が適していないサービスの特徴”という話もさせていただき、それが一部の方に支持を受けたので書き出してみたいと思います。

なんとなく気づいている方と、なんとなく気づきたくなかった方もいらっしゃるでしょうけど、ビジネスは現実と直視した時がスタートなのを忘れてはいけません。

  1. 利益率(利幅)が低い
  2. 入札価格が高騰している

利益率(利幅)が低い

どんなビジネスでもそうですが、利益率が低いビジネスは非常に厳しい状況を強いられます。特に創業時などから利益率が低いビジネスである場合で、そもそもお客様に知っていただく術がない場合(雑誌、TV、ブログなどのコネクションがない場合)には、そのビジネスは既に”詰んでいる”可能性すら否定できません。

一般的に利益率が低いビジネスを手掛ける場合には、個人情報をもらった上でのリピートを狙ったアップセル施策を用意していたり、購入した商品とは多少異なるカテゴリーの商品で属性が近しいものなどを紹介するクロスセル等によって成り立っています。

アップセルかクロスセルを考えていない、売り切りのサービスで利益率が低い場合は当たり前ではありますが、広告費にかけれる予算がかなり制限されますので、クリック単価で支払わなければならないリスティング広告は適していない可能性が高いです。

入札価格が高騰している

リスティング広告が”当たり前”の施策となった昨今、かなりの勢いで高騰しているジャンルも数多く存在し、既に退場を強いられている企業も少なくありません。

具体的であり、且つコンバージョン率の高まるキーワードではその人気度から入札価格が高騰し、それによりクリック単価が高騰してしまいます。

また、入札価格が高騰するということは競合他社が多く存在すると同義。比較検討されてしまうようなサービスであれば、それ故、具体的なキーワードではなくとも、ビッグキーワードなどでも結果的に予算が高騰し続けている可能性も否定できません。

それに伴い、一部の大資本を投下できる企業を除いては、どうしてもリスティング広告では戦えないといった状況が生まれてくる場合があるのも事実です。価格競争に巻き込まれると大資本に小資本では太刀打ちできなくなるのは必然的な流れとも言えますね。

仮にあなたが優れたリスティング広告プレイヤーであるならばさまざまな戦略を立て、ディスプレイネットワークという選択肢をより緻密に、より戦略的に利用して勝負をかけるということも可能でしょう。

この辺りはケースバイケースですので割愛しますが、さまざまな戦略についてはマーケティング戦争 全米No.1マーケターが教える、勝つための4つの戦術という書籍を読むことで多くの学びがあるはずです。選択肢は多いに越したことはありません。

リスティング広告が適していないサービスの2つの特徴/まとめ

細かい話をすれば、実際にリスティング広告が適していないサービスというのはまだまだあります。ブランディングとしてリスティング広告を利用するということもその典型的なパターンですが、今回はあくまで物販であったり、Web上でのコンバージョンを得ることができるものを主体として書き出しました。

尚、今回ご紹介した2つの特徴は何もリスティング広告だけの枠に収まりませんが、あくまでリスティング広告に適しにくい場合として紹介させていただきました。

勿論、さまざまな戦略でリスティング広告が適していない状況から脱却することも可能ですが、それにはリスティング広告の仕組みをより理解することが非常に重要であることを忘れてはいけません。

「ルール」と「仕組み」を知らなければスタートラインにすら立っていない。

この言葉は、私自身が常に忘れずに心がけている言葉でもあります。

「ルール」を理解し、「仕組み」を知ればどんな状況に置かれてもとれる選択肢が見えてきます。それにより、仮に”リスティング広告が適していない”と判断できるのであれば早々に切り上げ、別のビジネスをスタートさせることができるかもしれません。もしかしたらプランAよりもプランBの方が有効な可能性すらありえます。

一番不幸なのは、それに気づかずに継続してしまうことです。

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